どこまでをやるのかの判断は難しいと思います。
そこで、あくまでも一つの考え方ですが、判断基準を示しておきたいと思います。
それは次の三点です（出題予想という点からするとその他に過去の出題実績や近時のトピックスかどうかも加味すべきでしょう）。
（１）会計基準に規定があるかどうか
（２）一般的か、特殊か
（３）理論的に重要か否か
（１）会計基準との関係
会計基準に規定がない項目が出題されない訳ではありません。
また、商品販売や固定資産取引等は、会計基準に規定のない部分も少なくないでしょう。
しかし、会計基準に規定されるような分野（金融商品等）で、会計基準に全く規定がなく、実務指針にいきなり規定されているような項目は、出題されたとしても結果として必ずしも合否に影響しない可能性が高いと考えられます。
つまりは、後回しにすべきだと思います。
（２）実際の利用
もう一つが、実際に利用されているか否かです。
全くないしはほとんど利用されていない処理が出題されることは、やや考えにくいです。
これは、実務経験がなければ、なかなか想像しにくいでしょうが、現実的な利用と実際の出題とはゆるやかにリンクしているといってよいと思います。
例えば、リース取引における貸手の会計処理として、売買処理は、現実的には、採用されていないのではないかと思います。
このようなケースは、実際には、出題しにくい項目といってよいでしょう。
（３）理論的な重要性
理論的に重要であると出題者が考えた場合には、（１）、（２）の点では、重要性があるとは考えにくくても、出題されることがあります。
特殊仕訳帳制度などは、「現実的な利用」は皆無といってよいでしょう。
出題者が出題するとすれば、「理論的に重要」と考えている場合が多いといってよいのではないでしょうか。
（１）から（３）のうちに、外形的に区別がつきやすいのは、（１）です。
会計基準に実際に規定されているのかをみればよい訳ですから。
その意味では、金融商品、税効果、退職給付等の会計基準が明確に存在する分野については、会計基準に規定されているのか否かを、ラフなやるかやらないかの基準にするとよいのではないかと思います。
後は、個別に聞いてください（って、なんじゃそりゃみたいな）。
