新基準全盛の今、従来的な論点の比重は相対的に低くなっているといってよいでしょう。
中でも帳簿組織（特に特殊仕訳帳）の実践的な重要性は低く、試験での出題のウェイトにも反映しているといってよいと思います。
これに対して、一般の商品販売や固定資産取引の重要性が「相対的に」低くなることはあっても、重要性そのものが低くなることはないでしょう。
新基準が導入されても商品販売や固定資産取引が無くなる訳ではありません。
相対的なウェイトが下がるだけの話でしょう。
むしろ、ある種のバランス感覚が働き、新基準とバランスよく出題しようという意向が働く可能性の方が高いのではないかと思います。
それでは特殊商品販売はどうなのかです。
結論的には、近年の出題は多いので、どう考えてもやらざるを得ません。
実は、平成１６年度の第３問で、あれほど特殊商品販売が手厚いことに少し驚きました。
平成１５年の出題が手厚かっただけに連年は厳しいです。
割賦、試用、委託あたりはもちろんやっておく必要があるでしょう。
難易度が高い場合は、実は、合否にあまり影響を与えない可能性が高いです。
しかし、難易度が低いケースが問題です。
合わせられる出題の場合に、差がつく可能性があります。
実際のところ、割賦販売が出題されやすいというのも、実践的な重要性があるという訳ではなく、それが難しくできるから！という程度の理由でしかないであろうことは、なんか釈然としないですが、やっぱりやるしかないでしょう。
