そう思えるほど、特殊仕訳帳制度は、実務とは遠いです。
まあ、まだ、伝票とか、単純な補助簿の方が、現実的な利用も多いでしょう。
他の構造的な論点よりも重要性は低くなっているといってよいとは思います。
という訳で第三問（実務家出題）での出題は考えにくいです。
第一問・第二問（学者出題）での出題で帳簿組織が想定されやすいのは、試験委員が純粋な簿記を専門としている場合でしょう。
本年の試験委員は、そうではないようですので、出題の可能性はやや低めといってよいと思います（実際は、わかりませんが）。
ただし、あくまでもいわゆる特殊仕訳帳制度であって、単一仕訳帳制度は、仮に採用されていないにせよ、基本的な考え方は理解していなければなりません。
また、特殊仕訳帳制度が実践的ではないにせよ、二重転記の排除の考え方は、実務上のあちこちに顔を出します。
細かい記帳法はともかく、ある程度はできるようにしておく方必要があるでしょう。
実務的にはどうなのという帳簿組織（特に特殊仕訳帳）ですが、精算勘定は、さらにその中でひねり出したという感は強く、そもそもの採用を念頭に置いているとはとても思えません。
重要性は低いといってよいでしょう。
